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多摩モノレールについて

多摩都市モノレール

-Tama Monorail-
Straddle-beam monorail (ALWEG) system , Hitachi

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社名 多摩都市モノレール株式会社
路線名 多摩都市モノレール線(上北台〜多摩センター)
路線距離(営業キロ) 16km
 ・計画(南) 多摩センター〜八王子、町田間 約7km
 ・計画(北) 上北台〜箱根ヶ崎 7km
 ・全路線構想93km
駅数 19駅
方式 跨座式モノレール(日本跨座式)
日立製作所 大型(軌道寸法:850mm×1500mm)
モノレールの軌道サイズ一覧
図.モノレールの規格一覧
左段:海外マニュファクチャラー
右段:日本マニュファクチャラー
車両基地所在地 高松駅 多摩都市モノレール 車両基地
その他
 複線区間:全線
 電化方式:直流1500V
 保安装置:ATC
 営業最高速度 65km/h
 車両  1000形
多摩都市モノレール走行アルバム(2014)
多摩モノレールに関するアーカイブ
 

1.多摩都市モノレール

 多摩都市モノレール(多摩モノレール)は、多摩北部の上北台より南部の多摩センター駅までを結ぶ、全長16kmの日本跨座式モノレールです。
 日本国内では最後発のフルサイズ規格による日本跨座式(日立ALWEG)モノレールとなりました。
 (ゆいレール(沖縄都市モノレール)は大中サイズ)
 また、営業距離長は現段階では16kmとなっていますが、計画されている多摩センター〜町田間、上北台〜箱根ヶ崎間が延伸開業を果たした場合、全長はおよそ30kmとなります。
 これは、国内では大阪モノレールに次いで2番目の規模に位置します。

 多摩モノレール路線図

 多摩都市モノレール路線図
現在、多摩都市モノレール線は上北台〜多摩センター間16kmを結んでいる。
多摩都市モノレールの路線構想自体は全長93kmにもおよぶが、開業を果たしているのはその2割にも満たない区間という事になる。
上北台〜箱根ヶ崎間、多摩センター〜町田間および多摩センター〜八王子間についての延伸計画がたびたび話題として挙がる。
 多摩モノレール1000形オリジナルカラー
多摩都市モノレール 1000形
(オリジナルカラー)
 多摩モノレールホワイトベース
多摩都市モノレール 1000形
(ホワイトベース)
 立川南を出発する多摩モノレール車両1000形
立川南を出発する多摩モノレール1000形
立川北駅を発車する多摩モノレール1000形 
立川北を出発する多摩モノレール1000形
   

日本国内におけるモノレール営業距離上位路線 【全線営業距離別】
28.0(37)km 大阪モノレール(全線)[跨座式(ALWEG_日本跨座式)]
17.8km 東京モノレール(羽田空港線)[跨座式(ALWEG式)]
16.0(30)km 多摩都市モノレール[跨座式(ALWEG_日本跨座式)]
15.2km 千葉都市モノレール(全線)[懸垂式(SAFEGE式)]
( )内は、現在計画されている延伸区間が開業を果たした際の営業距離。

 多摩モノレール建設時の画像集
多摩モノレール建設当時の画像はこちらに掲載いたしました。

2.日本跨座式モノレール

 多摩モノレールは、日本跨座式と呼ばれる標準型モノレールを採用しています。
 日本跨座式モノレールは、日本国内におけるモノレール開発黎明期に採用された、アルウェーグ(ALWEG)式モノレールをベースとしています。
 当時は多種多様な新交通システムが国内へ導入、または開発されていた時期であり、政治的にも国内への展開という意味でも、標準規格化された交通手段の確立が必然的に求められました。

 1967年、当時日本国内の渋滞問題は悪化の一途を辿っており、これらの問題解決と現状より優れた輸送手段を確立する事が急務となっていました。
 当時、新鋭都市交通機関として浜松町〜羽田空港間で開業を果たしていた東京モノレール等の新交通システムが研究対象とされました。
 時の運輸省(現国土交通省)は、日本モノレール協会に委託し「都市交通に適したモノレールの開発研究」を行います。
 その結果、日本版ともいえるアルウェーグ(ALWEG)式モノレール、日本跨座式が日本に誕生する事となりました。

 日本跨座式モノレールのベースとなったアルウェーグ式モノレール
東京モノレール
(アルウェーグ(ALWEG)式モノレール)
 日本跨座式モノレールを採用した多摩モノレール
日本跨座式を採用した多摩モノレール

 日本跨座式はアルウェーグ(ALWEG)式をベースとしながらも軌道桁を太く取り、2軸ボギー台車を採用しました。
 国内導入時のアルウェーグ(ALWEG)式モノレール(犬山遊園線や東京等)に対し、走行倫直径を小さく、幅を広く持たせ床面高さを高くすることで、室内へのタイヤハウスの突き出しを無くしました。
 これは、それまでオリジナルタイプのALWEG式モノレール兼ね備えていた「スピード」を捨て、乗車定員を確保した都市交通機関としてモノレールが採用された事を意味しました。
 その結果、重心高によって曲線通過速度が遅くなってしまうデメリットによって、日本跨座式モノレールにおける最高速度は現在でも80km/h程度となっています(大阪高速鉄道、重慶モノレール等)。

 北九州モノレールの車内
写真 日本跨座式モノレールの車内
(北九州モノレール1000形)
日本跨座式ならではのフラットな床配置
東京モノレールの車内
写真 日本アルウェーグ式モノレールの車内
(東京モノレール10000形)
室内のタイヤ部分は、座席や荷物置きとして配置される。

 日本跨座式のデビューは日本万国博覧会(大阪万博)で、大阪万博会場内の移動路線として環状運転されました。
 その後、1985年には日本跨座式初の営業路線として、北九州高速鉄道小倉線へ導入されます。
 以後日本国内ではアルウェーグ(ALWEG)跨座式モノレールを採用して開業した路線は、すべてこの日本跨座式を採用しています。

[国内で活躍する日本跨座式モノレール]

 1984年 北九州高速鉄道 開業
 1990年 大阪高速鉄道 開業
 1998年 多摩都市モノレール 開業
 2001年 東京ディズニーランド舞浜リゾートライン 開業
 2003年 沖縄都市モノレール 開業

 また日立製作所(および日本政府)によって国外への展開も進んでいます。
 特に中国重慶市に建設された重慶軌道交通3号線は、営業距離ギネスブックに登録されていた大阪モノレールを抜き、現在世界一の営業距離を有する日本跨座式モノレールとして活躍しています(3号線インフラおよび車両は中国国内での生産)。
 さらに近年では、アラブ首長国連邦ドバイのパームジュメイラ、韓国の大邸、シンガポールセントーサエキスプレス(小型タイプ)等相次いで新規路線が開業しています。
 2016年に入ってからは、パナマ共和国パナマシティー(メトロ3号線)への導入もほぼ確実視されており、さらなる海外発展が期待されます。
 「モノレール大国」と言われていた日本ですが、海外展開が進む今日ではその称号も過去のものとなりつつあります
 ただし、多種多様なモノレール規格を世へ生み出し、実路線として運用した実績から、日本は「モノレール博物館」である事に違いありません。

[海外で活躍する日本跨座式モノレール]

 2005年 重慶軌道交通2号線 開業(中国)
 2009年 ジュメイラ・モノレール 開業 (アラブ首長国連邦ドバイ)
 2011年 重慶軌道交通3号線 開業(中国)
 2015年 大邸都市鉄道公社3号線 開業(韓国)

3.多摩都市モノレール延伸計画

国の計画(2000年1月運輸政策審議会答申)では、上北台〜箱根ヶ崎駅方面への延伸が、目標年次である2015年までに「整備着手することが適当である路線(A2)」とされ、多摩センター〜町田駅方面および多摩センター〜八王子駅方面への延伸は、「今後整備について検討すべき路線(B)」として位置付けられています。
 多摩モノレール既開業路線および延伸構想ルート概略図
多摩モノレール既開業路線および延伸構想ルート概略図
全構想の内、比較的現実味のある延伸ルートとして、箱根ヶ崎ルート、町田ルートおよび八王子ルートが挙げられる。
それぞれの延伸ルートの概要については当頁下部に記載、詳細内容については以下リンクよりリンク先を参照下さい。

 多摩モノレール延伸に関するアーカイブ
多摩モノレール箱根ヶ崎延伸に関する情報ページ
多摩モノレール町田延伸について
多摩モノレール八王子延伸について
多摩モノレール是政延伸ルート

3-1.多摩モノレール箱根ヶ崎延伸

上北台(東大和市)〜箱根ヶ崎(瑞穂町)を結ぶ7kmのルート。平成4年12月「次期整備路線の中の事業化すべき路線」として決定。平成12年1月「運輸政策審議会答申第18号」において、「2015年までに整備に着手することが適当」とされていました。

 2016年4月7日には国土交通省によって最新版となる交通政策審議会答申案が公表され、「意義」のあるプロジェクトとして示されました。
同年初頭には、多摩モノレー箱根ヶ崎延伸ルートとなる新青梅街道における全ての区間(5区間全て)で工事認可が取得され、いよいよまったなしの状態となったと言えます。

平成28年4月交通政策審議会答申内容は以下の通り。

平成28年4月交通政策審議会「東京圏における今後の都市鉄道のあり方について」
東京圏における今後の都市鉄道のあり方について(答申)
<12> 多摩都市モノレールの延伸
(上北台〜箱根ヶ崎、多摩センター〜八王子、多摩センター〜町田)
37p-38p

【意義】(上北台〜箱根ヶ崎)
・多摩地域の主要地区間のアクセス利便性の向上。

【課題】(上北台〜箱根ヶ崎)
・導入空間となりうる道路整備が進んでおり、事業化に向けて関係地方公共団体・鉄道事業者等において具体的な調整を進めるべき。 
 
箱根ヶ崎方面へ延伸を待つ多摩モノレールの上北台駅軌道末端部分
上北台駅の軌道末端部分 
多摩モノレール延伸に向け拡幅工事が開始された新青梅街道
拡幅工事が開始された新青梅街道
 多摩モノレール延伸ルートとなる上北台駅北側
新青梅街道より見た上北台駅の軌道末端部分
写真中央の自転車置き場は、そのまま延伸ルート上となる事が予想される。
 多摩モノレール箱根ヶ崎延伸ルートの終着点箱根ヶ崎駅
箱根ヶ崎方面延伸ルートの終着点となるJR箱根ヶ崎駅

・箱根ヶ崎延伸に関する進捗状況

2016年4月7日 国土交通省によって最新版となる交通政策審議会答申案が公表
   以下に示す「意義」と「課題」が示されました。
  【意義】多摩地域の主要地区間のアクセス利便性の向上。
  【課題】導入空間となりうる道路整備が進んでおり、事業化に向けて関係地方公共団体・鉄道事業者等において具体的な調整を進めるべき。

 現在、答申に示された「多摩都市モノレール導入空間」となる計画道路拡幅のため用地確保が進められています。
 ・新青梅街道は上北台駅から神明4丁目までの1.1kmの区間を第一期工事(2011年度 - 2017年度)
 ・箱根ヶ崎駅から武蔵村山市岸までの1.43kmの区間を第二期工事(2012年度 - 2018年度)
 ・三本榎交差点から三ツ木交差点までの1.5kmが第三期工事として計画されています。

 →答申案で示されている「課題」(延伸ルート上の都市計画道路の整備)については、2022年頃クリアできる見通しとなっています。

・箱根ヶ崎延伸が正式に決定

2020年1月、東京都は検討を進めていた箱根ヶ崎延伸ルートの整備を進める方針を固め、2020年年4月より基本設計に着手することを公表。 新年度予算に基本設計に資する予算として1億円が計上された。その後、多摩モノレール箱根ヶ崎延伸整備に関連する基本設計業務の委託先がトーニチコンサルタントへ決定。工事概要は上北台〜箱根ケ崎間の約7kmの延伸区間の基本設計。延伸ルートおよび構造物、駅舎などの基本仕様設計・図面作成・施工計画等を行い、後期は2022年1月14日迄となった。

多摩モノレール箱根ヶ崎延伸に関する情報ページ

3-2.多摩モノレール町田延伸

 多摩センター〜小山田桜台団地、町田山崎団地を抜けJR町田駅を結ぶ約13キロの延伸予定ルート。
 延伸部終点となる町田市は、およそ42万人の人口を抱えています。
 2000年1月の運輸政策審議会(現・交通政策審議会)答申において、「今後整備について検討すべき路線(B)」に位置付けられていました。

 さらに2016年4月7日には国土交通省によって最新版となる交通政策審議会答申案が公表されています。
この中で、多摩都市モノレール町田延伸ルートは「意義のあるプロジェクト」に位置付けられ、以下に示す「意義」と「課題」が示されました。

東京圏における今後の都市鉄道のあり方について(答申)
多摩センター〜町田延伸に関する部分抜粋
<12> 多摩都市モノレールの延伸(上北台〜箱根ヶ崎、多摩センター〜八王子、多摩センター〜町田)37p-38p

【意義】・多摩地域の主要地区間のアクセス利便性の向上。
【課題】・導入空間となりうる道路整備が前提となるため、その進捗を見極めつつ、事業化に向けて関係地方公共団体・鉄道事業者等において具体的な調整を進めるべき。

 延伸を待つ多摩モノレールの多摩センター駅軌道末端部分
多摩センター駅軌道末端部分
 延伸ルートとなる多摩モノレール多摩センター駅より続くモノレール通り
モノレールの延伸ルートとなる、通称モノレール通り

・2021年、町田延伸ルート決定

 多摩都市モノレール町田方面延伸ルート検討委員会は2021年12月28日、多摩モノレール多摩センター駅から町田駅までの間で延伸が検討されている、通称多摩モノレール町田延伸ルートについて、決定ルートを示した。

従来のいわゆる構想ルートでは、町田駅より芹ヶ谷公園を介し、サン町田旭体育館付近まで直進。現在整備着手が決定されている都市計画道路3・3・36号線を伝い町田市民病院付近へ。木曽団地山崎団地を越え桜美林大学付近より小山田桜台団地前を通過。現状都市計画道路の配置予定が立っていない小山田緑地付近を通過し、都道156号線に合流。多摩センターに至るものだった。

新決定ルートでは、小山田桜台以降、小山田緑地へは向かわず、155線を介して、57号線へ、156号線に入り、町田GIONスタジアム前を通過、小山田緑地を上方でかわしつつ、構想ルートと同様、都道156号線に合流し多摩センターへ接続する。従来、延長13kmほどとなる予定であった構想ルートから、およそ3km伸び、延長16km程度となった。

今後、都市計画道路の配置がない区間における都市計画決定が必要となる。
多摩モノレール町田延伸ルート
多摩モノレール町田延伸ルート
 

・町田延伸に関する経過状況

 2000年1月 運輸政策審議会答申第18号において、「今後整備について検討すべき路線(B)」に位置付けされる。
 2013年2月 多摩都市モノレール町田方面延伸協議会 設立
 2013年2月 多摩都市モノレール町田方面延伸協議会 設立記念シンポジウム開催
 2014年6月 多摩都市モノレール町田方面延伸協議会 シンポジウム開催
 2015年3月 国土交通省へ要望活動
      (延伸の実現を求める10万5,930人の署名提出)
 2015年3月 運輸政策審議会答申に向けた検討の中間まとめ発表「整備効果が高いことが見込まれる路線」とされる。
 2015年度中 運輸政策審議会答申第18号に代わる新しい基本計画(次期答申)が策定される予定
 2016年4月7日 国土交通省によって最新版となる交通政策審議会答申案が公表
   以下に示す「意義」と「課題」が示されました。
  【意義】・多摩地域の主要地区間のアクセス利便性の向上。
  【課題】・導入空間となりうる道路整備が前提となるため、その進捗を見極めつつ、事業化に向けて関係地方公共団体・鉄道事業者等において具体的な調整を進めるべき。
 2021年12月 東京都都市整備局多摩都市モノレールルート検討委員会によって町田延伸ルートが決定
 2022年3月 ルート検討委員会選定ルートを公表


多摩モノレール町田延伸について

3-3.多摩モノレール八王子延伸

 多摩都市モノレール八王子延伸ルートは、既存の多摩モノレール南側終点である多摩センター駅を起点として、JR八王子駅付近までを結ぶ全長17kmの路線で、八王子市内における通過距離はおよそ12kmに設定されている多摩モノレールの延伸検討路線です。
多摩モノレール八王子延伸について

3-4.多摩モノレール是政延伸(構想)

  多摩都市モノレール是政延伸ルートは、構想ルートとして考えれらている多摩都市モノレールネットワーク路線のうちの一つ。
 西武玉川線是政駅より西進し、向陽台または若葉台区域を横断した後、南多摩尾根幹線を伝って小田急多摩線唐木田迄を繋ぐ事が計画されています。
 途中多摩南野(交差点)付近で、多摩モノレール町田延伸ルートと立体交差する事が考えられる他、是政ルート終点と位置付けられる唐木田以西は多摩モノレール八王子延伸計画とルートを共用するものと考えられます。
多摩都市モノレール是政延伸ルート

4.多摩モノレールのその他の構想ルート

4-1.多摩都市モノレール所沢構想ルート
 多摩モノレール小手指延伸ルート

4-1.多摩都市モノレール羽村秋川延伸構想ルート
 多摩モノレールあきる野延伸ルート

【参考文献・出典】
社団法人日本モノレール協会20年のあゆみ/日本モノレール協会
日立運輸東京モノレール社史/日立運輸東京モノレール株式会社社史編集委員会
羽田線モノレール軌道けた/丹下正徳,松川安宏,渡辺史郎,白根重男/日立評論昭和40年4月
モノレールカーの自動運転(ATO)/刈谷志津郎,高岡征/日立評論昭和40年4月
日立-アルウェーグモノレール転てつ機/永弘太郎,別府忠/日立評論昭和40年4月
都市モノレール小倉線モノレールカー/岡田恭一,譲原荘次,佐藤賢一,小沢勉,辻本静夫/日立評論1981.11
鉄道ピクトリアル 1988年12月号 No.504 特集:モノレール/鉄道図書刊行会
鉄道ピクトリアル 昭和45(1790)年4月号 No.236 特集:日本のモノレール/鉄道図書刊行会
鉄道ピクトリアル 1974年6月号 No.294 円藤寿穂:都市交通とモノレール/鉄道図書刊行会
東京モノレールのすべて 東京モノレール開業50周年記念企画/河野孝司・戎光祥出版株式会社
Theモノレール(別冊ベストカー)/講談社 2004.7.1
モノレールをゆく/イカロス出版 2014.9.17
モノレールと新交通システム/グランプリ出版 2004.12.1
モノレール/オーム社
都市計画法令要覧 平成29年度版/ぎょうせい(国土交通省都市局都市計画課) 2016.10.12
都市計画法令要覧 平成28年度版/ぎょうせい(国土交通省都市局都市計画課) 2015.9.25
都市計画法令要覧 平成27年度版/ぎょうせい(国土交通省都市局都市計画課) 2014.9.30
都市モノレール・新交通システム事業/公共投資ジャーナル社 1983.10.25
モノレールプロジェクトの現状と展望
-一般社団法人 日本モノレール協会
モノレール No.130:2016/(日本モノレール協会機関紙)/日本モノレール協会

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